櫻堂渉文献
PDFファイルをご覧いただくためには、AdobeReaderが必要です。AdobeReaderをお持ちでない方は、下のバナーより、手順に従いダウンロードしてからご覧ください。
■透析フロンティア series5
「腎不全医療と経済」
グローバル社会、高度情報化社会、インフレ、雇用問題、少子高齢化など、今や社会は好むと好まざるとにかかわらず経済と深くかかわり、経済の影響を受けている。しかもそれは日を追うごとに影響力を増加させている。
■日本腎不全看護学会誌Vol8 No.1 2006
「医療環境変化と求められる組織行動」
組織は戦略に従うといわれている。環境の変化や社会システムの変化によって組織対応が求められる。こ
のため、組織は環境変化に対応して自ずと変化するべきであるといった、変革の必要性を示唆している。
組織は環境適応の産物である以上、決まった型があるわけではなく、まして固定化して考えてはならない。したがって、環境の変化をとらえること、そしてその変化のなかで、組織が社会に提供できる価値を認識することこそが、組織デザインの重要なきっかけを与えることになる。
■ICUとCCU Vol.29 別冊号2005
「DPC対応急性血液浄化法の今後の戦略−DPCの影響度と戦略的対応−」
特定機能病院を対象に導入されたDPC（Diagnosis Procedure Combination）は、民間病院へと拡大している。
DPC環境下において経営持続性を獲得するための条件は、診療機能の再編、プロセスコントロール、規模に関してのリストラチャリングの発想である。
■日本透析医会 Vol.19 No.1
「医療機関の会計制度改定にどのように対応するか
−透析医療機関に求められる社会の流れへの注目と積極的対応−」
2004年4月から病院会計準則が改定・適用された。いま何故会計なのだろうかと疑問に思う方も多いだろう。
会計制度改定は社会らの要請と捉えるべきである。情報公開の流れと関係して、医療機関全体に対する社会からの評価が急激に変りつつある。事務・経理の問題ではなく、経営管理者の問題として捉えるべきである。
■透析フロンティア 2003年8月号
「医療経済全般 総論」
医療費問題を語る上で常に問題になるのが、医療費を投入すれば医療の質（健康結果）が上昇すると一般には言われている。しかし、ダールによれば「質は資源を節約し、生産性は資源を創造する」と論じている。この言葉で我々はいかに勇気づけられることか。
一般的に質に関する議論を無視し医療費の投入や診療報酬の多寡を問題にする傾向がありますが、質に焦点をあて、健康結果の理論モデルを紹介している。
■Progress in Medicine Vol.22 No.11 2002.11
「医療経済学的側面からの糖尿病性腎症」
透析医療における原疾患別・全部原価計算の結果報告。入院と外来を合計した上で原疾患別に原価率をみると、慢性糸球体腎炎73.9％、糖尿病性腎症99.1％、腎硬化症85.0％、という結果であった。
糖尿病性腎症は今後更なる増加が予測されている。しかし、総体的にその原価率は高く、特に入院における原価の高さが一連の医療原価に大きな影響を与えている。
■日本透析医学会雑誌 Vol.34(2)
「平均在院日数の短縮と医療機関の行動選択」
我が国の医療機関の平均在院日数が先進諸国と比較して長いことは、従来から有識者の間で指摘されてきた。問題の本質は、「在院日数を短縮化することで当院は継続的に利益をだし、継続事業体（going concern）としての使命を果たせるか」という設問に回答を出すことである。
本論文は、第45回日本透析医学会学術集会パネルディスカッションで発表した内容である。
■日本透析医会雑誌Vol.16 No.3
「透析医療と経営―業界構造分析−」
今後、医療機関は規制環境下における競争という全く新しい次元に直面する。そして、医療機関がその使命を果たすためには、将来の環境変化を前提とした競争についての深い理解と戦略についての洞察が不可欠である。
透析業界は４つの戦略グループで構成され、個々のグループにおける経営持続性のためのリスクと重要成功要因は異なる。
■ばんぶう 2000年7月号（日本医療企画社）
｢医療情報システムのニューコンセプト｣
情報技術の進展を背景に、どの業界でも情報システムの構築が重要なテーマである。しかし、果たして、その投資に見合った結果が得られていないのではないかという疑問の声も聞かれる。
本論文では、従来の医療情報システムの限界を分析し、今後のあり方を示した。
■社会保険旬報 No.2034、No.2039
「わが国におけるハイテク在宅医療来展の将望 CAPDを
ケーススタディーとして−CAPD療法の医療経済的考察（上）（下）」
在宅医療の推進は、第二次医療法改正以来、わが国の施策の一貫した課題である。しかし、政府の意思に反して在宅医療の推進は極めて緩慢な推移をみせてきた。
普及に影響を与えるのは、需要構造と既に存在している既存の人工透析技術との関係性である。特に人工腎臓との収益構造上の対比からCAPDの施設経営上の優位性を明らかにするとともに、患者を中心とした新たな医療モデルについて検討を試みた。
■日本透析医学会雑誌 Vol.14 No.2
「透析医療の経営環境変化−米国の分析と日本予測」
ＤＲＧ、マネージドケア先進国の米国を先行事例として捉え、わが国の透析医療の将来 の手がかりを探った。方法論さえことなるものの、医療費の抑制策による影響は、わが国の透析医療の将来を予測する上で十分な価値を提供した。
即ちメディケアにより、透析医療が病院型から診療所型にシフトしていく様相はわが国の将来にも当てはまると考えられ、診療所の営利企業によるチェーン化の実態も指摘した。
■フェイズ３（発行:日本医療企画）12回連載
「透析医療とネットワーク」（1998年5月〜1999年4月）
透析医療は、単一の疾病に対する医療技術が主となり診療部門を形成していたり、治療プロセスが高度に標準化されている世界であるなど一般医療とは異なる特性をもつ。
透析医療の特性や業界構造を理解した上で、透析医療機関の経営戦略を考えなければならない。この「透析医療とネットワーク」では、透析医療の特性、構造からはじまり、経営戦略の考え方、米国を先行事例として透析市場の変化を考察し、今後の透析医療の可能性を示した。
■医療廃棄物研究９(２)
｢在宅医療廃棄物に関する行動選択−CAPD療法を中心として−｣
在宅医療は、近年の我が国における医療政策の課題の１つである。在宅医療推進を積極的に進めようとする政府の方針がある一方で、在宅医療の普及を阻害する要因がある。
本論文では、ハイテク 在宅医療の１つであるCAPDをとりあげ、普及阻害要因の１つである。医療廃棄物の問題を経済学的視点、医療政策の観点から検討を加えた。
